科学ニュース(`･ω･´)

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ピグミー族、コンゴ兵士の「食料」に   2008.07.13

　内戦の続くコンゴ（旧ザイール）で、ピグミー族が政府軍兵士らの
「戦時食」に供されていることが明らかになった。２３日付の英紙
インディペンデントが報じたもので、国連もこの事実を確認したという。
　同紙によると、政府軍や反政府勢力、内戦に加わっている部族の
兵士らは、ピグミー族をまるで動物のように狩り、そのまま料理して
食べている。兵士の中には、ピグミーの肉は「不思議な力」を与える
スタミナ食だと信じている者もいる。
　また兵士らは、ピグミー族の女性に性的暴行も加えており、コンゴの
先住民擁護団体は国連に対し、このような残忍な行為をした兵士らを
法的に裁く国際機関を設置するよう求めている。　

記事：http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20030524-00000423-jij-int

恐怖や不安を克服する脳細胞が発見された   2008.07.12

ある特別な脳細胞の働きによって動物が恐怖や不安を克服していることが、新しい研究で明らかになった。同じような状況で恐怖を感じていない場合の記憶を思い出すことで、その恐怖を乗り越えているという。この発見は、心的外傷後ストレス障害（PTSD）のような不安にかかわる病気のための新薬の開発につながる可能性がある。

　このプロセスは、例えば、兵士が家庭に戻ったときに、戦場で聞いたのと同じ騒音を聞いてもすぐに恐怖を連想しないようにする学習のメカニズムだ。従来は、扁桃体を構成している細胞のうち、どの部分がこのプロセスを直接つかさどっているのか識別するのが難しかった。

　ニュージャージー州ラトガース大学の神経科学者、デニス・パレ氏の研究チームは、脳細胞を選択的に除去する手法を用いて、「インターカレート（ITC）ニューロン」と呼ばれる細胞が恐怖の克服に欠かせない部分であることを突き止めた。「研究データによると、恐怖感を忘れるのではなく、特定の状況で恐怖につながる刺激を受けても、恐れないようにすることを学習している」とパレ氏は言う。

　パレ氏のチームでは、まず、ケージの中を自由に歩き回るラットに特定の音を聞かせてから足に軽い電気ショックを与えて、音とショックの関連を覚えさせた。ラットはその音に恐怖を感じて、音を聞くたびにその場で数秒間、動きを止めるようになった。更に、電気ショックを与えないで同じ音を聞かせ、音がしても怯えなくてよい状況をラットに記憶させた。研究チームは次の日、実験対象のラットのうち半分に、ITCニューロンが機能しなくなる標的薬を投与した。1週間後に音を聞かせたところ、ITCニューロンが正常のままのラットは、音が鳴っても電気ショックが起きないことを覚えていたため、正常な行動を続けた。しかし、ITCニューロンが損なわれたラットは音を怖がり続けた。音を聞くたびに動きを止めて、もう来ないはずの衝撃を不安げに待ち構えていたという。この結果によって、ITCニューロンが「消去記憶」（恐怖の克服を助ける安全な瞬間の記憶）の形成と表出において重要な役割を果たしているという推論が実証されたことになる。

　プエルトリコ大学医学部の神経科学者、グレゴリー・クワーク氏は今回の発見について、恐怖症や不安の症状を治療するための新しい標的が薬の開発者に提案されたと話す。不安の症状に悩まされている人は、ITCニューロンの“スイッチが切れている”ため、特定の状況において消去記憶よりも恐怖の記憶の方を選択している可能性がある。「薬を使ってこの細胞の興奮性の“スイッチを入れる”ことができれば、恐怖の表出を抑えて、消去記憶の表出を促すことができるだろう」とクワーク氏は述べている。

Image courtesy 3D4Medical.com/Getty Images
引用元　NationalGeoGraphic

ナノテク、「空想」から現実のビジネスに   2008.07.02

2003年の記事です。

Patrick Di Justo　2003年05月16日
　ニューヨーク発──今週当地で開催された『ナノビジネス』会議における興奮が何らかの指標になるとすれば、後世の歴史家は、2003年上半期をナノテクノロジーの節目、すなわち業界が「まだ準備不足」の段階から「本格始動準備完了」の段階に移った転換点と位置づけるかもしれない。

　昨年の会議から1年足らずの間に、米ゼネラル・エレクトリック社やベル研究所の関連企業などの大手は、ナノテク分野への投資や、ナノテク部門の新設や分離独立の動きを加速させた。ベンチャーキャピタル業界からの投資額全体は1990年代半ばの水準にまで下がっているが、ベンロック・アソシエーツ社、米ポラリス・ベンチャー・パートナーズ社、米クレイナー・パーキンス・コーフィールド＆バイヤーズ(KPCB)社などの大手ベンチャーキャピタルはいずれも、手持ちの資金をナノテクにつぎこんでいる。

　「これは一時的な流行ではない。こうした投資は、ハイテク企業の研究開発に欠かせないものであり、事情に通じた投資家は理解している」と、ナノテク分野に力を入れている米ラックス・キャピタル社の経営パートナー、ジョシュ・ウルフ氏は言う。

　米国政府も積極的にナノテクに乗り出した。今年初め、ブッシュ大統領が提出した2004年度予算案では、『全米ナノテクノロジー計画』への拠出を前年比で約9.5％増の8億4700万ドルに増やしている。先週は下院がナノテク出資法案を可決、今後3年間で23億6000万ドルの研究資金を米航空宇宙局(NASA)、全米科学財団(NSF)、米環境保護局(EPA)、それに米エネルギー省と米商務省に割り当てることを決めた。

　ナノテクノロジーに対する熱狂が高まった1つのきっかけは、ナノテク産業が年商1兆ドル規模に達する可能性があると予測したNSFの報告書(PDFファイル)だ。しかしそれ以上に、今すぐに活用できる小型化技術として、実業界や一般の人々がナノテクノロジーを受け入れはじめたことが大きな理由になっている。

　いま大きく取り上げられているのは、派手でSF的なナノテク技術だが、現実のナノテク製品は、目立たない場所に登場している。

　米SIダイアモンド・テクノロジー社は、1年ほど前からMRI用のディスプレーを作っている。米インフラマット社は、金属にセラミックをナノ単位でコーティングする技術を開発した。英ケンブリッジ・ディスプレー・テクノロジー(CDT)社のLEP(発光ポリマー)ディスプレーは、まもなくロンドンの地下鉄に採用される。米イーストマン・コダック社のデジタルカメラ『イージーシェアLS633』も、ナノ構造のLEPディスプレーを使っている。このLEPディスプレーは、今年のクリスマスまでにはノートパソコンにも搭載されるはずだ。米シムベット社は、RFID(Radio Frequency IDentification：無線方式の非接触自動識別)タグ(日本語版記事)用に薄いフィルム状のバッテリーを製造している。

　ナノビジネス会議では、米国で12番目に大きな法律事務所であるフォーリー＆ラードナー法律事務所の知的財産部門パートナーであるスティーブ・ミービアス氏が基調講演を行なった。ナノテク企業を特許申請やライセンス契約の際の落とし穴から救う手助けをしているミービアス氏が、集まった投資家たちに訴えたのは、たとえば、シリコン原子をモレキュラーシーブ(分子レベルの細孔を持つ構造)の形に配列する方法は限られているということだった。

　原子を特定の形に配列する自然の量子力学的な力そのものでは特許は取れないと、ミービアス氏は言う。しかし、「(原子が特定の形に並ぶような)環境を自由に操作できるようになれば、特許を取れるかもしれない」

　だが、現実はそう甘くない。米国の特許申請システムはただでさえ非常に入り組んでおり、ナノテク関連の特許の認可も始まったばかりだ。ここ6年間の申請は約2800件に及ぶが、審査は遅々として進まず、申請から認可までに6年もかかった例もある。

　ナノテク研究者たちは、専門誌などに論文を発表しないよう注意されている。研究成果を横取りされてしまう危険性があるからだ。特許申請の手続きをしている間、研究成果は伏せられているため、それを知らない他の研究者たちが同じ研究を続けて、時間と労力を無駄に費やしてしまうおそれもある。

　誰が何を最初に発見したのかということがわかりにくいという理由で、ベンチャーキャピタルがナノテク企業への投資をためらうこともあり得る。そして、ナノテク企業が所有する知的財産の質と量を評価する場合、つねに質が優先されるわけではない。

　「一部のベンチャーキャピタルは、知的財産を一種の目録として考えているようだ」とミービアス氏。「企業が多くの特許を持っていると、『すごい、これなら有望だ』と早とちりする。これは残念なことだと思う。なぜなら、大企業がすでに包括的な特許を取得している場合があるからだ」

　たとえば、小さな新興企業がカーボン・ナノチューブの新しい製造法で特許を取ったとする。だが、それを使って実際に製品を売り出そうとすると、カーボン・ナノチューブそのものの特許を持つ企業に阻止されかねない。「そうした事態を避ける唯一の方法は、最初に特許をとった企業と交渉して、共同開発やクロスライセンスに持ち込むことだ。そうしないと、重なり合う部分をどうすることもできない」とミービアス氏。

　知的財産にまつわるこうした問題だけでなく、ドットコム・バブル崩壊で受けた痛手の鮮明な記憶から、ベンチャーキャピタルはナノテク新興企業への投資を躊躇している。米ナノマトリックス社を創立したエマニュエル・バロス氏は、昨年は出資者を求めてナノビジネス会議に参加したが、今年は参加しなかった。バロス氏は電子メールでの取材に応え、「われわれは出資者を引きつけるため、さまざまな試みを行なった。しかし、ベンチャーキャピタルは投資利益とリスクについて現実離れした見方をする」と述べている。

　ラックス・キャピタル社のウルフ氏も同意見だ。ナノテクノロジーに投資したいという意欲はあっても、さまざまな理由から、具体的なナノテク企業への出資に消極的なベンチャーキャピタルはあるかもしれないという。「まず、物理学と材料科学に関する知識がなさすぎる。(しかし)何よりも、投資の形をうまく組み立てて実際に出資に結びつけていけないようなら、ベンチャーキャピタルはナノテク分野への投資を実現できないのだ」

　最新のナノテク研究に関する情報が公開されないために、出資に踏み切れない投資家もいるかもしれない。ベンチャーキャピタルの多くは、小さな新興ナノテク企業よりも、大企業の傘下にあるナノテク関連子会社への出資を好む。大企業は他社の研究の動向を把握するリソースを持っているため、無駄な開発努力を避けられるからだ。

　「ベンチャーキャピタルは何でもほしがるくせに、リスクを嫌う」とバロス氏。「わが社は出資者を探すのをやめて、顧客獲得に力を入れることにした。結局のところ、売上もベンチャーキャピタル投資も、資金だということにに変わりはない。違いは、顧客が求めるのは製品であって株式でないことだ。その点で顧客に勝るベンチャーキャピタルは見つからなかった」

　バロス氏によると、ナノマトリックス社は外部からの資金に頼らずに、製品開発と顧客獲得を順調に進めているという。「わが社がいつ黒字転換できるかはわからない。だが、前途は有望であり非常に大きな可能性が開けていることは確信できる」

[日本語版：中沢 滋／鎌田真由子]
WIRED NEWS 原文(English)
引用元　WIRED VISON

「地球上の生物進化は20億年停止していた」米研究報告   2008.06.30

＜「地球上の生物進化は20億年停止していた」米研究報告＞

【3月28日 AFP】地球上の生物の進化は20億年近く停止していたとする研究結果が、
26日の英科学誌「ネイチャー（Nature）」に発表された。
　
研究を発表したのは、カリフォルニア大学リバーサイド校（University of California Riverside、
UCR）のTimothy Lyons教授らからなる国際研究チーム。酸素や海水中における重金属
モリブデンの欠乏で進化が進まなかった時期が20億年にわたって存在した、と主張している。

これまでの定説では、約24億年前に大気中の酸素が爆発。その直後に海が酸素に満たされ、
これが地球上生物誕生の大きな引き金となったとされてきた。だが多細胞生物が誕生したのは
約6億年ほど前だ。なぜ多細胞生物の誕生まで20億年近くもかかったのか。

■バクテリアの栄養素不足で長期の停滞

今回の研究では、海中で発見された有機物に富む古代の黒色泥岩層の中に、その答えを
見つけたとしている。長期間にわたり、バクテリアの微量栄養素となるモリブデンの量が
少なかったというのだ。

モリブデンは、バクテリアが大気中の窒素を生物に有効な形に変える「窒素固定」という過程を
促進する。モリブデンが不足すると、バクテリアは窒素を効率よく固定できない。

新説では、このモリブデンの不足が＠＠＠窒素吸収をバクテリアに依存する多細胞生物に
影響し、約20億年の間、進化が止まったとしている。

シナリオはこうだ。24億年前の大気中の酸素の爆発では、海洋生物のうち表層で酸素を取り
込み光合成をするバクテリアには酸素が供給されたが、比較して海の深い部分には酸素は
届かないままだった。

黒色泥岩層中に残るモリブデンから、次の段階に進んだのは6億年前だと考えられる。
この時、海全体に酸素が行き渡り、多細胞の真核生物の誕生が可能となり、やがて植物や
動物、人類といった複雑な生物へと発展していったという。(c)AFP

人工ブラックホール「安全宣言」   2008.06.29

人工ブラックホール、地球は無事か　学者「心配ご無用」

陽子の超高速衝突実験で、小さなブラックホールができてしまうかも知れないけれど、地球がのみ込まれる
危険は絶対にありません ――。スイス・フランスの国境沿いで今秋にも運転が始まる大型円形加速器「ＬＨＣ」
について、ノーベル賞学者らの委員会がこんな「安全宣言」を出した。

ブラックホールは重力が強すぎて光すら抜け出せない領域。重い星が燃えつきて縮んだときなどに、できることが
知られている。地下トンネルにある１周２７キロのＬＨＣで、かつてない高エネルギーで陽子同士を正面衝突させると、
極微の人工ブラックホールができる可能性が、理論計算から指摘されている。
しかし、「ブラックホールができると、地球や私たちの宇宙まで吸い込まれてしまうのではないか」と心配する
声もあった。このため、ＬＨＣを開発・運用する欧州合同原子核研究機関（ＣＥＲＮ）が、ノーベル物理学賞受賞者
らでつくる委員会に「安全審査」を依頼していた。
報告書は、「ブラックホールはエネルギーを放射しながら縮んでいく」という英国のホーキング博士による
「ホーキング放射」の理論などにもとづき、たとえブラックホールができても、すぐに消滅してしまうと説明。

また地球などにはＬＨＣでできる以上の高エネルギーの粒子（宇宙線）がしょっちゅう衝突しており、その時に
ミニブラックホールが生じているかもしれないが、地球がのみ込まれたりしていないことなどを根拠に、
「実験は安全」と結論づけた。

2008年6月25日12時52分
http://www.asahi.com/science/update/0625/TKY200806250038.html