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TOP > 観測技術


レアアースのジスプロシウム使わずネオジム磁石の保磁力高める技術開発…物質・材料研究機構

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1 :◆SWAKITIxxM @すわきちφφ ★:2010/09/02(木) 13:02:53 ID:??? ?2BP(1056)
 物質・材料研究機構はレアアース(希土類)のジスプロシウムを使わずに
ネオジム磁石の磁力を保持する耐久力(保磁力)を高める技術を開発した。
原料のネオジム磁石粉にネオジム銅合金を拡散。
粉中の微小結晶の界面組成を制御し実現した。
ハイブリッド車(HV)の駆動モーターに使う高性能ネオジム磁石の
材料調達の効率化やコスト低減などにつながると期待される。
 ネオジムと鉄、ホウ素からなる通常のネオジム磁石は、
温度上昇で保磁力が低下する。
そのため、約200度Cの高温になるHV用モーターでは、
ネオジムの4割をジスプロシウムに置き換えた磁石を使っている。
 ジスプロシウムは希少な上、
全体の9割以上が中国で産出されており、
使用量の削減が課題となっている。

日刊工業新聞
物質・材料研究機構>プレスリリース

あらゆる熱を電気に変換する新技術

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1 :?PLT(13615)
 アメリカの新興ハイテク企業が、数十年の歴史を持つコージェネレーション技術の進歩を加速
させるかもしれない。カリフォルニア州サンフランシスコの設立間もないベンチャー企業アルファ
ベット・エナジーは、廃熱からダイレクトに発電するという数十年来の方法をナノテクノロジーや半
導体技術で改良し、安価かつ大規模に展開しようとしている。

 アルファベット社が開発しているのは、排気管やエンジンに挿入し、熱を電力に変換する熱電
素子。同社の立ち上げにも関わった最高経営責任者(CEO)のマット・スカリン氏は、「廃熱利用
業界のインテル」を目指していると話す。創業わずか1年だが、「廃熱回収システムの中核を成す
技術で世界一になる」という野心的な目標を掲げる。同社はこの技術の全世界での市場規模を
2000億ドルと見積もっている。

 工場や発電所、車、ノートパソコンからも捨てられている熱エネルギーの活用法を探る取り組
みは、研究者、起業家、業界団体の間でも広がっている。

 この分野には大きな可能性がある。オークリッジ国立研究所が2008年に公表した報告書によ
ると、アメリカ国内の発電所では、使用する燃料の3分の2以上が熱として失われているという。

 イリノイ州ウェストモントにあるリサイクルド・エナジー・ディベロップメント(RED)社の創業者で
会長を務めるトム・キャステン氏は、廃熱を回収する技術自体は1世紀以上前から存在すると話
す。RED社が目を付けているのは大規模な工場だ。工場の装置を改良し、廃熱から生み出した
電気や有益な熱エネルギー(蒸気、温水など)を電力会社や近隣の施設に売却することを目指
している。

 一例として、熱エネルギーが必要な施設でコージェネレーション(熱電併給)システムを導入す
れば、電力や動力と同時に有用な熱も生み出すことができる。また、無駄なエネルギーを施設
内で電力や動力に変換することも可能だ。

 アルファベット社は、比較的手に入りやすい低コストの材料を使用し、大幅な低価格化を実現
できると主張している。熱電素子には適さないとされてきた材料だが、ローレンス・バークレー国
立研究所が開発した技術を取り入れ、熱伝導率を低くすることに成功。少ない熱から多くの電気
を生むことができるようになった。

 この技術はまず工場などに導入される予定だ。廃熱利用のプロジェクトは、大規模で高温にな
る工場や発電所に限定されるのが一般的だ。しかし、アルファベット社の計画が順調に進めば、
携帯電話から車まで、さまざまな環境でエネルギーの安価な再利用が実現する可能性もある。
ただし、同社のスカリン氏は、この技術を工場や発電所以外で実用化する計画はまだ始まった
ばかりだと述べている。

 アルファベット社の熱電素子は電子機器のマイクロチップと同様の方法で製造されるという。
大量生産が実現すれば、「1ワットあたり1ドルをはるかに下回るコストでシステム導入が可能に
なる」とスカリン氏は胸を張る。競合するシステムと比べて2分の1から3分の1の初期投資で済み、
利用する排気熱の流量や化学組成、温度によって条件は異なるが、2~4年で回収可能だという。

ソース:ナショナルジオグラフィック

http://www.nationalgeographic.co.jp/news/bigphotos/images/energy-waste-heat-recaptured_24788_big.jpg
 アメリカ、ウェストバージニア州チャールストン近郊にあるウェストバージニア・アロイ社の工場。

ブルーレイの20倍容量、次世代レーザー開発

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1 :?PLT(13615)
 東北大学とソニーは20日、テレビ録画などに使われる大容量光ディスク「ブルーレイ」より20倍以上
も記憶容量が大きい次世代光ディスク向けの小型レーザー光源を開発したと発表した。

 高精細なハイビジョン映像はブルーレイでも映画2、3本しか録画できないが、この技術を応用すると、
50本以上を記録できる計算で、数年内の実用化をめざす。

 光ディスクに情報を記録するには、強いレーザー光を断続的に当て、1と0のデジタル信号を書き込む。
記録容量を増やすには、より小さな面積に信号を高速で書き込み、光も強くしなければならない。

 このような光は長さ1メートル弱、価格1000万円以上の実験装置でしか作れないため、これまでは
テレビの録画機に組み込めなかった。開発陣は既存のブルーレイのレーザー発光素子を基に、強さ
100ワット以上のレーザー光を1秒間に10億回も繰り返し出せる能力にした上で、長さ約2センチま
で小型化することに成功した。

(2010年7月20日23時56分 読売新聞)

ソース:読売新聞

★依頼スレ@レス番50より


中国 時速1000キロの真空チューブ列車を開発中

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1 :透明な湖φ ★:2010/08/02(月) 21:03:05 ID:???
 西南交通大学・けん引動力国家重点実験室の課題グループが1日に明らかにしたところによると、
同グループは現在、時速600-1000キロの真空チューブ列車の研究を行っているという。同列車
は、理論上は最高時速2万キロに達することも可能で、実際に運行が実現するのは10年後になると
見られている。「京華時報」が2日に伝えた。

 同実験室のメンバーである両院(中国科学院及び中国工程院)の沈志雲院士によると、真空チュー
ブ列車とは、外部と隔離されたチューブを建造し、チューブ内を真空化させた後、その中でリニアモー
ターカーを運行するというもの。空気の摩擦という障害がないため、驚くべきスピードで運行することが
可能だ。

 課題グループのメンバーである趙耀平氏によると、真空リニアは真空中で運行するが、車両内は真
空ではないため、乗客がめまいなどを感じることはないという。

 建設コスト面を比較すると、現在、一般的な地下鉄の建設コストは1キロあたり1億5千万元で、トン
ネルの断面は約6-8メートルとなっている。一方、真空リニアのチューブの断面は4-5メートルと小
さく、鋼材の費用が大幅に節約できるため、従来の地下鉄よりも低いコストで建設できるという。

 趙氏は、「世界では現在、米国、スイス、中国の3カ国が真空リニア技術を研究しており、中国はすで
にテスト段階に入っている」と述べる。

 時速600キロの真空リニア技術が10年後に利用できるか否かについて、趙氏は「技術的には可能
だが、最終的な導入決定は鉄道部が行う。鉄道部の指導者はすでにこの研究に注目しており、賞賛を
得ている」と述べる。

ソース:asahi.com

★依頼スレ@レス番133より

世界最高の分解能の航空機搭載映像レーダを開発

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1 :あんたレスφ ★:2010/07/21(水) 22:29:01 ID:???
世界最高の分解能の航空機搭載映像レーダを開発
~ 高度12,000mの航空機から30cmの分解能で地上を観測 ~

2010年7月21日
独立行政法人情報通信研究機構(以下「NICT」という。理事長:宮原 秀夫)電波計測グループは、航空機から30cmの
細かさで地上を航空写真のように観測できる合成開口レーダシステム(Pi-SAR2)を開発し、その性能を実証しました。
合成開口レーダは、天候や昼夜に関係なく地上を観測することができるため、特に災害時の状況把握に有効です。
NICTの開発したレーダはインターフェロメトリやポラリメトリといった先端的な機能を装備し、航空機搭載レーダとしては
世界的にも最高の性能であり、災害の把握等の他に都市や建築物の精密な観測などの新たな合成開口レーダ(SAR)の用途が期待されます。

【背景】
NICTでは、分解能1.5mの航空機搭載合成開口レーダ(Pi-SAR)を開発し、先端的な合成開口レーダ技術の先導的な研究を行うとともに、
平成12年の有珠山および三宅島の火山噴火災害や平成16年に発生した新潟県中越地震に際して、広域にわたる被災地の状況を観測し、
現地の災害対策や復興の一助となりました。
一方で、多数の中小規模の土砂崩壊等を客観的に判断するという点で、1.5mという分解能に限界があり、さらなる高分解能性が必要であることが
分かってきました。また、観測データを被災地にできるだけ迅速に提供することの必要性があらためて明確になりました。

【今回の成果】
Pi-SARの技術を継承し、分解能を大幅に向上させた新たなレーダシステム(Pi- SAR2)を開発しました。Pi-SAR2では、
広い観測幅(5km-10km)を持ち、インターフェロメトリやポラリメトリといった、前号機の先進機能を維持したまま、分解能が5倍細かい30cmを実現しました。
また、Pi-SAR2では、航空機上の処理システムを開発し、5km四方の領域の画像を15 分で画像に再生することができます。
これにより、迅速にデータを現地に提供することが可能になりました。

【今後の展望】
30cmの分解能が実現したことにより、災害時の被害状況の把握がより的確になされ、より迅速な対応が可能となりました。
災害の把握等の他に都市や建築物の精密な観測などの新たなSARの用途が期待されます。

なお、本成果は7月23日(金)及び24日(土)に東京都小金井市のNICT本部で開催される「施設一般公開」にて公開します。
また、同時に開催される講演会でも発表します。講演のスケジュールは、NICTのWebページをご覧ください。

▽ ソース NICT

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